日本人の友人が家に来た時、将来の中国の自動車業についてよく語り合っており、特に電気自動車が近年中国で大きな発展を見せていることが話題になる。（文：陳言/メディア関係者、日本問題専門家。瞭望東方周刊掲載）
「中国人は米国の電気自動車メーカー・テスラが好きか」と日本人の友人によく聞かれる。そんな時は、北京の五道口に一緒に行って、そこを通るテスラの車の数を数えてみてもらう。ほとんどの場合、数分もしないうちにテスラの車が通る。
日本人の友人は、「北京にあるテスラの数は絶対に東京より多い」と驚いている。もちろん、私は、「中国の電気自動車市場において、米国で生産されているテスラだけでなく、急成長しているたくさんの中国ブランドも今後成長するだろう」と伝えている。
中国の電気自動車市場の規模と成長のポテンシャルに、関連の日本企業も目をとめている。電気自動車のカギとなる部品はリチウム電池だ。そのリチウム電池は、日本企業の得意分野となっている。リチウム電池の技術は日本でいち早く発展し、日本企業はリチウム電池用電解液や正極、負極材料などの多くの特許を有しており、リチウム電池の純度を観察、検査する電子顕微鏡、リチウム電池の回収などの分野でも豊富な経験を誇る。そして、中国市場の巨大な商機もかぎつけた。
例えば、リチウム電池の材料には非常に高い純度が求められ、金属くずが混ざってしまうと、発火、爆発する可能性がある。一旦異物が発見されると、生産をすぐに停止しなければならない。自動車用電池の生産規模は巨大で、生産停止は企業にとって数百万元（1元は約17.1円）、ひいては数千万元の経済的損失を意味する。そのため、電気自動車メーカーは、そのような状況が発生するのを防ぐために、精度の高い電子顕微鏡を使って厳格な検査を実施しなければならない。
最先端の電子顕微鏡を生産することで知られる日立ハイテクグループは今年3月、資金を拠出して上海に「日立ハイテクサイエンスパーク上海Lab」を開設し、「成長著しい中国企業への電子顕微鏡を中心とした科学機器の販売を促進し、販売後もきめ細かいサポートを提供する拠点とする」と発表した。
電気自動車が普及するにつれ、大量の廃棄リチウム電池を回収する必要も出てくるため、そこにも大きな商機が眠っている。
三菱マテリアルはこれまで銅や鉛のメーカーとして知られてきたが、その中心業務を現在、リチウム電池回収の研究開発に移行しつつある。また、カメラのメーカーで有名な富士フイルムも、電池回収関連の技術を持っており、中国と提携する機会を積極的に探っている。
日産自動車は今年2月、中国で600億元（約1兆円）を投資して電気自動車を生産する計画を発表した。
日本企業は、中国が将来、世界最大の電気自動車市場になり、自動車用リチウムイオン電池も中国を中心に生産されるようになるとはっきり見定めている。
日立ハイテク中国事業グループ先端分析装置部の鄭芸花部長は、「当社は、中国の論文発表量が日本を超えて、米国に次ぐ2位になっていることを知っている。つまり、中国の多くの分野における研究が世界最先端レベルになっているということだ。そのため、中国はこれまで、当社にとって、クライアントに商品や解決策を提供するための市場にすぎなかったが、今後中国は第一線の商品の研究開発センターとなり、技術変革を牽引するようになると見ている」との見方を示す。
