NHKの公式サイトによると、中国のスマートフォンメーカー・OPPOが1月31日、東京で発表会を開催し、正式に日本のスマートフォン市場へ参入することを発表した。今月9日から日本国内でスマートフォンの販売に乗り出す。環球時報が報じた。
調査会社のIDCによると、OPPOは、世界のスマートフォン市場で韓国のサムスン電子、米国のアップル、中国の華為（ファーウェイ）などに次ぐ4位のメーカーだ。OPPOJapanの代表は「日本の消費者が電子製品に求める品質は高い。日本市場で受け入れられることができれば、ブランドイメージを向上させることができる」と述べる。
日本のメーカー別のシェアでは、アップルが44．2％で首位、次いでソニーモバイルと、シャープがともに11．9％で2位、次いで韓国のサムスン電子が8．7％で4位、富士通が5位となっている。
環球時報の記者の視点では、モバイル通信時代に突入して以降、日本人は国産の携帯電話を好んで使い、シャープなど国内市場に重きを置く企業が力を付けた。しかし、スマートフォンが普及するようになり、iPhoneの独占状態が続いた。IDC日本の昨年11月の統計によると、スマートフォンの分野ではiPhoneの出荷量が40%を占めている。
日本人は海外メーカーのスマートフォンを受け入れ始めているとの分析もある。また、海外メーカーのスマホの猛攻を受けても、日本のメーカーには耐える力があるとの声もある。日本で販売を展開しているスマートフォンブランドのほとんどは、これまでずっと高品質を武器にしてきた。そんな中、これまで低価格を売りにしてきた中国のメーカーのスマートフォンが、生活水準が全体的に高い日本で受け入れられるようにするには、それなりの対策が必要だ。また、スマートフォン本体の分野では絶対的な優位性を持っているわけではないものの、日本のメーカーはスマートフォンの部品という分野では大きなシェアを誇る。うち、センサーやセラミックコンデンサーなどのほとんどは日本製だ。
